博報堂DYMPら3社、「スマートフォンユーザー情報行動調査2018」を実施
株式会社博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所、株式会社博報堂の買物研究所、およびD.A.コンソーシアムホールディングス株式会社の広告技術研究室は、近年、コミュニケーションだけでなく動画などのエンターテインメント、さらには買い物の場として、目覚ましくその役割を広げる「スマートフォン」について、メディア環境×買物×技術の3視点で共同研究をすすめ、スマートフォンユーザーを対象にした「スマートフォンユーザー情報行動調査2018」を実施した。
調査の要点は以下の通り。
【背景】
2008年に“賢さ”（Smart）と“使いやすさ”（Easy to use）を両立させる理念を掲げるiPhoneが日本に登場。以降、各社から「スマートフォン」が発売され、今やスマートフォンの所有率は79.4％（メディア環境研究所「メディア定点調査2018」より）に達し、通話やメールなどの「コミュニケーション」、検索などの「情報収集」、動画やコミックなどの「エンターテインメント」、さらに「買い物」まで、あらゆる生活のベースとなっている。
【調査結果】
①新たな情報行動
10～20代のいわゆるスマホ・ネイティブと呼ばれる若者たちは、スマートフォンの機能をうまく利用して、自分の興味のある情報が手元にすぐあるように情報を引き寄せている。
気になった情報について、“スクショ”や“SNS”で、とりあえず「ためる」のは当たり前。さらには、“フォロー”したり、積極的に興味のある情報に“いいね”して、自分に有益な情報が自然に「たまるようにする」という行動が、若年の特に女性層を中心に生まれている。
このことから、情報収集は「都度、検索」から必要になる“前”に手元に引き寄せる、「情報引き寄せ」へという新たな行動へ移行していることがうかがえる。
②意思決定の変化
「情報引き寄せ」の行動個数が6個以上の「情報引き寄せ」高実施層ほど、見る番組・コンテンツの判断、買い物の商品選びなど、意思決定スピードが速くなったと回答する割合が多くなっており、このことから、「情報引き寄せ」をすればするほど、意思決定スピードは「高速化」する、と分析している。
【調査概要】
15～69歳のスマートフォン保有者3300人に対し、日頃のメディア接触や情報収集行動、買い物行動について聴取。スマホ・ネイティブとされる10～20代の行動変化について、他年代との比較をもとに分析を実施。
調査地域：首都圏（1都2県）※東京、神奈川、埼玉、千葉
阪神圏（2府2県）※大阪、京都、兵庫、奈良
調査時期：2018年3月9日～19日
調査方法：インターネット調査
調査対象者：15歳～69歳の男女かつスマートフォン所有者
サンプル数：3412人（15～19歳男女312人、20～60代各性年代310人）
調査機関：株式会社マクロミル
