博報堂DYMP、「メディア定点調査2009」調査結果を発表

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所は6月23日、「メディア定点調査2009」の調査結果を明らかにした。

この調査は2009年2月6日から14日間にわたり、東京、大阪、高知の3地区に在住する15歳から69歳の男女を対象に郵送形式で行われたもの。
生活者のメディア接触実態を把握し、広告メディア市場形成の「兆し」発見を目的に、2004年より継続的に実施されている。

東京地区の調査結果によると、生活者のマス4媒体(TV、ラジオ、新聞、雑誌)とインターネット2媒体(PC、携帯)を合わせた1日のメディア接触総時間は、週平均で5時間24分。
昨年に比べ約5分増加している。これは不景気の影響で生活者の在宅時間が増えたことによる「巣籠もり型メディア消費」に後押しされたものと博報堂DYMPは分析している。

また、パソコンからのインターネットへの利用時間も増加傾向にある。
20代男性においては、パソコン利用がテレビの視聴時間を上回るなどの調査結果も明らかになっており、パソコンが完全にテレビに続く第2のメディアとして定着しつつあると言える。
その要因として博報堂DYMPは、パソコンの動画視聴サービス浸透により、「情報を調べるツール」から「コンテンツを楽しむツール」へ、パソコンの価値転換が生じている可能性を指摘している。