ショッパー向け施策、店舗系・デジタル系施策ともに高い満足度 博報堂DYグループ調べ
株式会社博報堂DYホールディングスのグループ横断組織『ショッパー・マーケティングセンター』と博報堂研究開発局は、「ショッパー向け施策受容性調査」の結果を発表した。
この調査は、20～40代でスマートフォンを利用している女性を対象に、買物行動やショッパー向け施策（計36個）の受容性を聴取したもの。さまざまな企業が提供するショッパー向けの施策について、それらの利用実態を把握するのが狙い。
その結果、以下のような点が明らかになったという。
・買い物における利用店舗は「スーパーマーケット」「コンビニエンスストア」が中心。
週1日以上利用率は、「スーパーマーケット」66.5％、「コンビニエンスストア」53.9％。
・ショッパー向け施策は、実店舗系施策の利用率が高いが、経年で見るとデジタル系の拡大が顕著。
満足度は、店舗系・デジタル系施策ともに高水準。
・実利につながるサービスを求めており、経済的な特典のあるサービスの利用率・満足度が高い。
・ショッパー向け施策は、スーパー＞ドラッグ＞コンビニ＞ネットスーパーの順で体験されている。
・ショッパー向け施策利用デバイスは、スマホ73.0％、パソコン（PC）23.3％。
・ショッパー向けアプリの利用率は51.8％。利用者における平均利用アプリ数は2.15個。
・アプリから得られる情報やクーポンが、来店・商品購入のきっかけとして機能している。
さらなる詳細は、下記よりPDFがダウンロード可能。
http://www.hakuhodody-media.co.jp/wordpress/wp-content/uploads/2016/03/HDYnews20160323.pdf
