JR東日本企画、電車内での交通広告とモバイルの利用実態調査
ジェイアール東日本企画は2月26日、「2014年度 交通広告とモバイルの利用実態調査」（第1回交通モバイル調査）の結果を発表した。調査時期は2014年9月23日～28日で、首都圏エリア在住の15歳～74歳の男女（ふだん、鉄道を週1回以上利用）1302人から回答を得た。
この調査は、2013年5月に実施された10,000人調査であきらかになった「交通広告とモバイルの相性のよさで、コミュニケーション効果が高まる」という結果を受け、電車内での交通広告とモバイルの利用実態、意識の詳細把握を目的としたもの。
その結果として、まず、いずれもその利用目的は、「見たり、読んだりして楽しむ」がトップだが、交通広告では「話題やネタになるものを得る」「流行しているものを知る」、モバイルでは「お店やサービス内容の参考になる情報を得る」「参考になる情報（URLや申込み方法）を得る」という使い分けがあきらかとなった。
また行動への影響に着目すると、交通広告を見た後に、3割が車内で検索を行い、2割が車内でSNSで拡散、2割が実際に購入していた。
さらに、「交通広告を見る」かつ「モバイルを利用する」人のなかに、消費に積極的な「情報先取り拡散派」（構成比：37％）、商品・サービスの理解や選択のきっかけとして活用する「消費エンジョイ派」（構成比：27％）、リアルタイムな情報に関心の高い「情報身だしなみ派」（構成比：14％）、モバイル上の商品情報はあてにしない「草食マイウェイ派」（構成比：22％）という、情報収集意識の異なる4つのグループが存在していた。
