車内広告を見た5割以上の乗客が、その後の購買行動に影響を受ける。「交通広告調査レポート2011」発表

関東地区の鉄道事業者11社局とそのハウスエージェンシーで構成される関東交通広告協議会は、2010年6月に実施した合同調査の結果をまとめた。
2011年3月14日から「交通広告調査レポート2011」として、日本広告業協会会員各社などに1万1,000部配布する。この合同調査は2002年から開始され、2004年、2006年に続き、今回が4回目。2回目の調査で車内ユニット1枚あたりの視認率が明らかになった「ユニット視認率」データをさらに深く掘り下げ、車内媒体の効果指標を一層強化した内容となっている。
車内ユニット視認率（1回の乗車で広告の掲載場所を見た人の割合）の調査では、中づり69.7％、まど上52.9％、ステッカー41.2％の視認率であったとし、年代別、性別×年代別、職業別の細かいデータもまとめられている。また、一部路線のみで調査された参考値として、ドア上48.4％、ドア横ステッカー53.2％、ドアツインステッカー23.7％、社内ビジョン75.7％としている。

「電車内のすごし方と車内ユニット視認率」では、電車内で読書したり、携帯電話やゲームをしている乗客は、情報に敏感な乗客であり、車内広告をよく見ている」とし、ながら乗車「した乗客」と「しなかった乗客」では、いずれのユニットに対しても「した乗客」のほうが視認率が高いことを示している。
さらに、電車内の広告を見て興味を持った商品やサービスをパソコンや携帯電話で調べたことがある人は40.9％、電車内の広告を見て興味を持った商品やサービスを実際に見に行ったり、購入した人は40.1％という興味深い結果も公表されているほか、車内広告を見ることにより、5割以上の乗客がその後の買い物行動に影響を受けているという結果も示している。

関東交通広告協議会では、今回の調査レポートによって、掲出する広告のターゲットに応じた媒体ユニットの選択にしてほしい、としている。