サイネージ広告媒体協議会、全国約9,000面・3,000施設のデジタルサイネージで広報映像を放映

サイネージ広告媒体協議会は10月29日、協議会参加各社の協力のもと、全国約9,000面・約3,000施設のサイネージ媒体で広報映像を放映することを発表した。11月1日より順次開始する。

サイネージ広告媒体協議会は、デジタルサイネージの広告市場全体の拡大を目指し、2008年12月よりデジタル媒体会社10数社により発足した団体。しかし、生活者にはまだまだデジタルサイネージの認知度は低く、今回の施策で「生活に密着したサイネージ」をテーマに生活者への認知向上を図るのが狙い。

イオンチャンネル、東京メディア始め、全国の施設系サイネージなどを中心に約9,000面、3,000施設で同映像を放映。複数のデジタルサイネージ媒体を利用した同一プロモーションとしては、国内初・最大規模での実施となる。

【企画参加媒体一覧】
・イオンチャンネル（スーパー：イオンアイビス株式会社）
・Water Vision（スーパー：株式会社オックスプランニング）
・EXIT（フィットネスクラブ：株式会社寒山）
・ELE-VISION（ホテル：創造計画株式会社）
・JACLA VISION（自動車教習所：日本カーライフアシスト株式会社）
・書店ビジョン（書店：大日本印刷株式会社C＆I事業部）
・東京media（株式会社クロスオーシャンメディア）
・羽田レストルームチャンネル（空港女性トイレ：株式会社モシカ）
・福岡街メディア（COMEL株式会社）
・プリミックスビジョン（コンビニ：株式会社アルファジャパン）
・ミルとくチャンネル（スーパー：株式会社リレーション）
・メディキャスター（医療機関：株式会社メディアコンテンツファクトリー）
・Y-VISION（家電量販店：ATL株式会社）