39％の企業がTwitter運営に関心、ネットメディアを既存メディアと同等に評価　 「ネットPR実態調査2009」の結果を公開

株式会社ニューズ・ツー・ユーは6月17日に、「ネットPR実態調査2009」の結果を公開した。企業広報とIT利用の現状を把握するために実施したもので、広報業務と体制、マスコミへの広報活動、インターネットと広報、ソーシャルメディアの利用などについてアンケート調査したとのこと。調査期間は2010年3月27日～2010年3月28日。有効回答数は100件だった。
まず広報予算について、前年（2008年度）と比較して「減った」と回答した企業が49％と約半数を占め、「増えた」と回答した企業は6％にとどまった。ネットメディア（ニュースサイトやメールマガジン）を評価してもらったところ、「新聞・雑誌、電波などの既存メディアと同等に評価している」が50％ともっとも多く、記事化についてネット・紙媒体を問わず評価する傾向にあることが判明した。とくにブロガーを広報対象として重視しているか聞いたところ、「重視している」が15％、「それほど重視していないが今後重視していく」が34％と、約半数の49％がブロガーを広報対象として意識している結果に。逆に「重視していないし今後も予定はない」とする広報担当者も51％となっており、ブロガーへの訴求効果の期待は二極化した。
昨今企業のマーケティングツールとして注目されている、Twiter（ツイッター）の運営について聞いたところ、運営している企業は 4％と低い数値だった。今後の利用意向については、「取り組みたいと思う」が6％で、「興味はある」の33％と合わせて3 分の1以上の企業がTwitterの運営に関心を寄せていることが判明した。

■リリース
http://netpr.jp/research/003409.php

■関連リンク
ネットPR実態調査
http://netpr.jp/research/