電通グループ、「世界の広告費成長率予測」を発表 今年は北京五輪やFIFA大会で9.2％の成長率
株式会社電通グループは、「世界の広告費成長率予測」を発表した。
2020年の成長率は、コロナ禍の影響でマイナス7.1％だったが、2021年は17.0％とコロナ禍からの急速な回復・成長を見せた。特にデジタル広告の成長率は29.1％で、構成比も初めて50％を突破している。
2022年は、第1四半期に北京冬季オリンピック・パラリンピックが開催されるほか、第4四半期にFIFAワールドカップ・カタール大会などが予定されており、同9.2％の成長が見込まれる。これは実質GDP成長率（予測）を上回るという。世界的には、すべての地域でプラス成長の見通しだが、急速な成長が見込まれるのは、インド、米国、ロシア、カナダがあげられている。
以降、デジタル広告が市場を牽引し、2023年は4.6％、2024年は5.8％と、2019年の4.1％を超える水準で推移する見通し。
なお2022年の日本の広告市場は、デジタル広告（7.2％）とテレビ広告（3.2％）の牽引により、3.5％の成長が予測されている。
