物販系ECプラットフォーム広告費、2018年実績は1,123億円。2019年予測は1,441億円に高成長

株式会社D2C、株式会社サイバー・コミュニケーションズ、株式会社電通の電通グループ3社は、「物販系ECプラットフォーム広告費」の推計を共同で実施した国内では初だという。
「物販系ECプラットフォーム広告費」は、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物販系（物品販売系）ECプラットフォームにおける広告費を推計したもの。旅行サービス、金融サービス、チケット販売、飲食サービス、理美容サービス、オンラインゲーム、電子出版、有料動画・音楽配信などのECプラットフォームにおける広告費は対象外としている。
その結果、2018年の「物販系ECプラットフォーム広告費」は、前年比120.6％成長の1,123億円と算出された。2019年も高成長を維持し、前年比128.3％の1,441億円にまで成長する見通し。なお、2018年の伸びは、インターネット広告媒体費全体の伸長率（前年比118.6％）を上回っている。