「機能性表示食品」、消費者の2割が購入経験あり 電通調査
株式会社電通（ヘルスケアチーム）は、「機能性表示食品」について、調査した結果を発表した。
「機能性表示食品」は、“事業者の責任で、科学的根拠を基に商品パッケージに機能性を表示するものとして、消費者庁に届け出られた食品”で、特定保健用食品（トクホ）、栄養機能食品とは異なる表示制度だ。2015年4月より新たにスタートした。今回、電通では、制度開始1年を迎え、消費者の意識がどのように変わってきているかを把握するため、20～60代の全国の男女1,000名を対象に調査を実施した。
まず、「機能性表示制度／食品をどの程度知っているか」と聞いたところ、「制度の内容を知っている」（7.5％）、「ある程度、制度の内容を知っている」（26.5％）、「名称を聞いたことがある程度」（46.4％）となり、合計の認知は80.4％。「実際に機能性表示食品を購入したことがあるか」を聞くと、全体の21.6％が1年以内に購入していた。男女別では、女性の18.3％に比べ、男性のほうが多く24.9％だった。また、こうした高機能食品の俗称として普及しつつある「スーパーフード」の認知も5割を超えていた。
「健康に関する効能・効果が表示されていた場合に、購入意向が高まる食品」では、「ヨーグルト・ヨーグルト飲料・乳酸菌飲料」がもっとも高く51.5％。以下「食用油」46.2％、「お茶」46.1％が高い。
食事の仕方という視点では、「ベジタブルファースト」を4人に1人（25.3％）が実践。特に女性の割合が高く、どの世代でも3人に1人が実践していた。「グルテンフリー」（グルテンを使わない食事療法）は、実践割合は2.1％と低いものの、その認知度は30％を超えていた。
